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メタバースの種類

  • 2023/09/23
  • 2024/07/26

メタバースのスタートアップ・ベンチャー企業20社紹介

インターネット技術の進歩や通信環境の高速化により、メタバースを活用する企業や自治体の動きが活発化しています。その中で、大手企業だけでなくスタートアップやベンチャー企業が参入し、さまざまな取り組みが行われています。

本記事では、メタバース市場に参入しているスタートアップ・ベンチャー企業20社を紹介。メタバースに関する取り組みについても紹介しているので、ぜひご覧ください。


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目次

1.メタバースと

メタバース イメージ

メタバースとは、現実世界とは異なるインターネット上に構築された仮想空間です。メタバースの由来は超越を意味する「メタ」と世界を意味する「ユニバース」を組み合わせた造語です。

メタバース空間の中では、アバターと呼ばれる自分自身の分身を作成し、空間内でアバターに服や靴を着用させ、ショッピングや他のユーザーとのコミュニケーションが楽しめる点が特徴です。

メタバースでは、現実世界ではできないような体験ができるため、教育分野などでの活用も広がっています。また、ゲーム分野でも有名アパレルブランドによるアバター用の服の提供や、有名アーティストがバーチャルライブを行うなど、メタバース上でさまざまな取り組みが行われています。

2.メタバース市場の拡大によりスタートアップやベンチャーの参入が増えている

2022年9月に、矢野経済研究所がメタバースの国内市場に関する調査を実施しました。その結果、2021年度は744億円だったのに対し、2026年度は1兆円を超えると予測しています。

普及の流れとして、まずはバーチャル空間での展示会やオンラインセミナーといった法人向けのサービスが普及。その後、一般消費者向けに市場が拡大していくとの予想です。

三菱総研も2022年11月に国内の市場規模に関する調査を公表。その中で、メタバースの定義をバーチャル空間であるメタバースとリアルとバーチャルを融合させたリアルバースなどを組み合わせたものを「広義のメタバース」として定義づけしました。広義のメタバースの場合、2025年には4兆円、2030年には約24兆円規模の市場規模になると予想しています。

このように、メタバースの市場規模は年々拡大が見込まれます。そのため、大手企業だけでなくスタートアップやベンチャー企業の参入も増加。大手企業とは異なる柔軟な取り組みが、市場規模の拡大につながるでしょう。

3.国内でメタバースに参入しているスタートアップ・ベンチャー企業20選

ここでは、メタバースに参入している以下のスタートアップ・ベンチャー企業を紹介します。

3-1. クラスター株式会社

引用:クラスター株式会社

クラスター株式会社は、2015年に設立されたメタバースプラットフォームの開発や運営を行っている企業です。「cluster」と呼ばれるメタバース・プラットフォームでは、ユーザーが自由にメタバース空間を作成し遊ぶことができます。

これまで、さまざまな企業とのコラボを実施しており、バーチャル空間に現実世界と同じ建築物を再現し、イベントを行うといった取り組みも実施。

clusterはテレビ朝日ホールディングスやKDDIなど多くの企業から出資を受けるなど、日本最大級のメタバースプラットフォームと言えます。

3-2. HIKKY

HIKKY イメージ

引用:HIKKY

HIKKYは、メタバース上でのイベント企画や制作などを請け負っているほか、メタバースへの参入のサポート、デジタルアイテムを販売するECサイト事業などを手がけるベンチャー企業です。

HIKKYでは世界最大のバーチャルイベントである「バーチャルマーケット」を主催しており、メタバース空間内に多くの企業が参加するほか、映画やライブ体験が可能です。また、パラレルワールドと現実世界を組み合わせた「パラリアルワールドプロジェクト」を立ち上げており、メタバースならではの都市のデザインに取り組んでいます。

3-3. 株式会社comatsuna

株式会社comatsuna イメージ

引用:株式会社comatsuna

株式会社comatsunaは「人や社会のコマったをツナぐ」をキャッチコピーとしており、メタバース上でヘルスケアクリニックを展開している企業です。

ヘルスケアクリニックとは、メタバース上で医師とのお悩み相談や座談会などが受けられるサービスです。そのほかに、法人向けのメンタル支援サービスである「メンサポドクター」も導入しており、メタバース上でメンタルヘルスに関する相談などが可能。アバターを利用するため、対面でのコミュニケーションが苦手な方でも気軽に利用できる体制が整っています。

3-4. REALITY株式会社

REALITY株式会社 イメージ

引用:REALITY株式会社

REALITY株式会社は、スマートフォン用メタバースアプリ「REALITY」を開発している企業です。スマートフォン1台でアバターの作成からライブ配信などを行うことができ、他のユーザーとのコラボ配信も簡単にできる点が特徴。全世界で1,000万ダウンロードを超えるなど、世界的な需要を誇っています。

企業向けメタバースプラットフォームとして「REALITY XR cloud」も展開。「REALITY」で培ったノウハウを活用して、企業のニーズに合わせたメタバース空間の構築が可能です。

3-5. 株式会社Psychic VR Lab

株式会社Psychic VR Lab イメージ

引用:株式会社Psychic VR Lab

株式会社Psychic VR Labでは、Webブラウザやスマートフォンなどのデバイスを活用してのXRコンテンツが利用できる「STYLY」を手がけています。STYLYには世界中に存在する都市の3Dデータが内蔵されており、現実空間と連動したコンテンツの作成も可能です。

今後は鉄道会社やメディアと連動し、ゲームや音楽といったエンターテイメント事業の展開も視野に入れています。

3-6. 株式会社VARK

株式会社VARK イメージ

引用:株式会社VARK

株式会社VARKでは、バーチャル空間上でさまざまなエンターテイメントコンテンツの利用ができるアプリ「VARK」を提供しています。ドームと呼ばれる空間ではアーティストによるライブが行われ、メタバース上でも現実と同じような生のライブ体験が楽しめます。

VRデバイスの利用で、没入感のあるライブを体験できます。しかし、VRデバイスを持っていなくても、スマートフォンでさまざまなアングルからパフォーマンスを眺めることも可能です。

3-7. 株式会社ホロラボ

株式会社ホロラボ イメージ

引用:株式会社ホロラボ

株式会社ホロラボはAR/MRアプリケーションの開発や自社アプリの開発支援を行っている企業です。

ホロラボでは、テレワークの普及によるコミュニケーションの低下やテレワーカーの孤立を防ぐために、MRアプリケーションの開発を実施しました。VRデバイスを活用して、オフィスの仮想空間にいる社員に扮したアバターとの触れ合いが可能となっています。

アプリを利用した実証実験では、在宅ワーカーの孤独感が低下したことや、出社している社員との非接触でのコミュニケーションが可能との結果が得られました。

3-8. 株式会社Thirdverse

株式会社Thirdverse イメージ

引用:株式会社Thirdverse

株式会社Thirdverseは、VRゲームの開発を主に行っている企業です。これまで「ソード・オブ・ガルガンチュア」や「X8(エックスエイト)」などのVRゲームを開発してきました。

2022年には約20億円もの資金調達を行い、新たなVRゲームの開発を進めるための取り組みを強化。また、2024年発売予定の新作VRゲームの開発も進められています。

3-9. MESON

MESON イメージ

引用:MESON

MESONでは「GAUGUIN」と呼ばれる独自のXR開発システムを開発した企業です。GAUGUINを活用することで、さまざまなデバイスに適した操作や表示に自動変換されるため、ソースコードを分ける必要がない点が特徴です。

これまで博報堂DYホールディングスや三菱地所など、多くの企業との共同開発や実証実験を行うなどXRやメタバースに関わる取り組みを行っています。

3-10. 株式会社360Channel

株式会社360Channnel イメージ

引用:360Channel

株式会社360Channnelは、動画配信サービス「360Channel」を展開。バラエティやドキュメンタリーなど多彩なコンテンツを用意しているほか、VRデバイスを装着して没入感のある体験が味わえます。

メタバース空間の構築も手がけており、過去には福岡ソフトバンクホークスのキャンプ中継をメタバース空間で実現。また、TBSテレビでは初の試みとなる、メタバース上でのドラマの制作発表にも携わっています。

3-11. 株式会社ambr

株式会社ambr イメージ

引用:株式会社ambr

株式会社ambrは、創業からメタバースの基盤技術の開発に取り組んでおり、ユーザーが楽しいと思えるような体験の実現を目指している企業です。

TOKYO GAME SHOW VR 2022では前年に引き続き、VR会場の開発を担当。自社開発のプロダクト「xambr V2」を活用して、イベント内でのゲーム体験の実現を可能にしました。

3-12. monoAI technology株式会社

monoAI technology株式会社 イメージ

引用:monoAI technology株式会社

monoAI technology株式会社は、メタバースプラットフォーム「XR CLOUD」を開発。メタバース空間に設けられているショッピングモールで、ショッピングを楽しむといった体験ができます。

そのほか、バーチャル空間での商談展示会やイベント会場としての活用など、幅広い用途で利用できる環境が整っている点も特徴です。また、人気ゲーム「フォートナイト」内に「MONOAI TECHDEMO WORLDS」を公開し、最大8人までプレイ可能なミニゲームが楽しめるといった取り組みも行っています。

3-13. プレティア・テクノロジーズ株式会社

プレティア・テクノロジーズ株式会社 イメージ

引用:プレティア・テクノロジーズ株式会社

プレティア・テクノロジーズ株式会社は、ARクラウドの「Pretia」を提供している企業です。Pretiaは、複数人でAR体験を楽しむことができるため、取り組みに対する達成感を共有できる体験が味わえます。

これまで株式会社フジテレビジョンや株式会社ドワンゴなどと提携し、ARを活用した謎解きゲームの開発にも携わりました。

3-14. 株式会社Synamon

株式会社Synamon イメージ

引用:株式会社Synamon

株式会社Synamonでは、Z世代やデジタルネイティブ層を対象としたメタバース「SYNMN」を開発。ファンマーケティングに力を入れており、メタバース内でファン同士のコミュニケーションが可能となっています。

企業やクリエイターが運用しやすいよう、専用の管理画面を用意。プログラミングなどの専門知識がなくても、コンテンツの更新が可能であるなどの特徴があります。

3-15. 積木製作

積木製作 イメージ

引用:積木製作

積木製作は、3Dを最大限活用したサービスを構築し、世の中へイノベーションを起こすことを目指している企業です。

メタバース空間に実在する自社オフィスや工場を作成できるほか、自社専用のメタバースを既存の機能を使用して開発するなど、さまざまな用途に対応しています。また、メタバース空間を利用したOJTも可能なため、実際の現場さながらのトレーニングも可能です。

3-16. oVice株式会社

oVice株式会社 イメージ

引用:oVice株式会社

oVice株式会社では、バーチャルオフィス「ovice」を展開しています。アバターを近づけるだけで会話が可能なことや、社員の状況が一目でわかるなどオフィスにいる感覚を持ちながら気軽にコミュニケーションが可能です。

企業や自治体など多くの活用事例も報告されており、業務効率の改善やコミュニケーションの取りやすさといった効果が現れています。

3-17. 株式会社Brave group

株式会社Brave group イメージ

引用:株式会社Brave group

株式会社Brave groupは、企業のメタバース進出をサポートするためのメタバースプラットフォーム構築エンジン「Brave Engine」を提供しています。デザインや機能のカスタマイズが可能なほか、独自のメタバースプラットフォームの構築が可能です。

そのほかに「MEキャンパス」と呼ばれる事業も展開。バーチャル空間内でメタバースの構築や運営に必要な知識やノウハウの学習ができます。アバターを活用して現実世界とは異なるキャンパスライフも楽しめます。

3-18. 株式会社スペースデータ

株式会社スペースデータ イメージ

引用:株式会社スペースデータ

株式会社スペースデータは、人工衛星から取得したデータをAIに学習させ、3DCG技術を活用してバーチャル空間に現実世界と同じような空間を構築させる技術を開発している企業です。

仮想世界を生成するためのAI技術の特許も取得しており、メタバースにおいても精度の高い建築物の再現が可能となっています。

3-19. Meta Tokyo株式会社

Meta Tokyo株式会社 イメージ

引用:Meta Tokyo株式会社

Meta Tokyo株式会社では「Meta Tokyo」と呼ばれるメタバース空間に仮想都市を構築し、国内外のクリエイターや企業との事業展開を行うプロジェクトを展開しています。ポップアップミュージアムの展開やNFTアートの販売など、メタバース上で日本の文化を発信しています。

今後はメタバース上でのフェスの開催やライブ会場の設置、デジタルファッションに関連する事業の展開も進めていく方針です。

3-20. 株式会社リプロネクスト

株式会社リプロネクスト イメージ

引用:株式会社リプロネクスト

株式会社リプロネクストは、XRコンテンツやメタバース開発、VRゴーグル制作などを手がけている企業です。

XRコンテンツでは、XRの技術を集客や採用などで抱える課題の解決に活用していきます。VRを用いて施設や店舗のバーチャルツアーの実施や、現実世界にARを用いた情報を表示できる広報ツールとしての活用が可能です。

メタバースにおいては、オリジナルの仮想空間の構築や独自プラットフォームの開発を行っています。メタバースでの疑似体験を通して、新規顧客の開拓にもつながります。

4.まとめ

メタバース市場の拡大が見込まれていることから、大企業のみならずスタートアップやベンチャー企業の参入も進んでいます。

独自のメタバース用コンテンツを開発して、企業や自治体とのコラボを実施している企業や、バーチャルオフィスを展開して社員同士との円滑なコミュニケーションをサポートするなどといった取り組みが行われています。

今後の市場拡大によって、メタバースのさらなる活用方法が広がり、現実世界とのつながりが強くなることも見込まれるでしょう。

メタバースtipsを運営しているリプロネクストでは、法人・自治体向けメタバースについて企画・プラットフォーム選びから開発までを一貫してサポートしています。「こんなメタバースは作れるだろうか」とお考えの方は、ぜひお気軽にご相談ください。

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